e-learning
e-ラーニング(よみ：イーラーニング, e-learning, 遠隔講義)受講に関しまして
e-ラーニングでは、場所を選ばず講義を受講できます
当社のe-ラーニングはマンツーマン方式ですので、遠隔でも質問や不明なところがリアルタイムで確認できます。講義は４名迄同時受講が可能です。
マンツーマン講義のほか、予め記録済の講義を受講することも出来ます。
e-ラーニング研修の内容詳細は、下記よりダウンロードして下さい。
1社様当りe-learning授業料
400,000 円(税別)
※高額教材のセット販売などは一切ございません。
対象人数
1社4名様まで
e-ラーニング講義参加条件
①参加される社員様のPCは企業様でご用意をお願い致します
- Windows、Macどちらにも対応しております。
- オンライン講義に必要となるチャットツール(zoomを推奨しております)のご用意をお願い致します。
②平日の5日間、社員様の学習時間を確保できる企業様
- 平日5日間の短期集中コースとなっております
- 1日7時間の講義となります。(1時間の休憩を含む)
※開講期間はご相談下さい。
e-ラーニング受講証明
①受講履歴書の発行
②終了証明書の発行
e-ラーニング(遠隔講義)とは？
e-ラーニング(遠隔講義)とは、インターネットを通じた教育、又はコンサルティング・研修・講義を受けることです。
パソコンやスマホ、タブレットといったネット接続されたデバイスを使って遠隔受講することで、大研修室など一カ所に集まることなく、一斉に、あるいは個別に遠隔で受講可能となり、リアル対面型受講と同じ点は、課題提出の回収、意見交換もテキストチャットや音声通話を活用して行えます。
e-ラーニング(遠隔講義)の種類
e ラーニングは、大きく分けて「オンデマンド型」と「双方向型」という2つの形態に分けられます。
オンデマンド型
あらかじめ撮影・録画済みの動画をアップし、学生が好きな時間に視聴（学習）する形式。自分のペースでの利用、巻き戻しや繰り返し視聴が可能です。「Google Classroom」などが代表的なサービスです。
双方向型
教える側と学ぶ側が、同じ時間、同じツールを使って、映像や音声でやり取りしながら進行する形式。オンデマンドが録画に対し、こちらはライブ配信が基本。Web会議、テレワークで使われる「Zoom」や「Teams」「Meet HangOut」「Skype」が主に利用されます。
どちらも同じ、オンライン講義、e ラーニングと呼ばれますが、録画かリアルタイムかで違いがあります。
メリット・デメリット
さまざまな分野でe ラーニング化が継続、発展していくと言われていますが、教室などに集まって対面で行う講義形式と比べると、どのようなメリット＆デメリットがあるのでしょうか。
e-ラーニングのメリット
移動する必要が無い。場所の制限なく講座が受けられる
e-ラーニングの大きなメリットの一つが、ネット環境があれば場所を選ばず、どこでも受けられる点。新型コロナウイルスの影響を回避するときや災害時など緊急時にも、研修・講義継続が可能です。
時間やコストの節約が可能
教室までの移動時間や移動費が不要に。教える側も教室準備の費用を削減できるなど、双方にメリットがあると言えます。
居住地に関係なく高いレベルの講義を受講できる
都心部に集中しがちなトップクラスの講師陣の講義も、e ラーニングなら住んでいる地域問わず、指導やコーチングが可能。国内だけでなく、海外講師からの講義も同様です。
過疎化が進む地域の教育＆企業研修への応用
少子高齢化が進む中、地方では過疎化が取り沙汰されています。e ラーニングが地方活性化を助け、学びという教育分野で企業向け遠隔研修が役立つと言えるでしょう。
e-ラーニングのデメリット
インターネット通信環境や利用する端末・機器に依存します
利用している回線はさまざま。速度が遅い回線や電波が弱い地域などでは、途切れや遅延といった現象が起きがちです。また使用する端末の種類やスペックの影響を受けやすいのも難点の一つです。マンツーマン受講ではそういったトラブル時も安心です。
すべての人に等しく受講
e-ラーニングは、目や耳で情報を得ることを前提にした学習のため、目や耳が不自由な人がe ラーニングを受けるには、さまざまな対策を講じる必要があります。パソコンスキルが不安な方も、受講開始時に当社独自のスキルトレーニングがあるから、安心して進めることが出来ます。
e-ラーニングに必要なツール
- パソコン／タブレット/スマホなど
- インターネット通信環境
- 遠隔会議ソフトウェア（Zoomなど）
- マイク（内臓マイク）
注意事項
本研修コースは以下の各項目には該当しません
国又は地方公共団体が主催しているもの（委託しているものを含む。）
国又は地方公共団体から助成を受けて開催されているもの
職業・職務に関係のない、教養・趣味を身につけることを目的とするもの
語学の習得を目的とするもの
法令で定める教育等のうち実施が義務付けられているもの
（例 労働安全衛生法第 59 条の特別教育 など）
このほか、事業主にとって実施する必要性があるもの
資格試験問題（試験自体が e ラーニングの目的となっているもの）や適正検査
医療類似行為に係る内容のもの
その他、職業訓練として適切でないもの
東京都助成金が使えます
東京都が「中小企業人材オンラインスキルアップ支援事業」を開始。
お申込み
e-ラーニングにご関心をお持ち頂きましてありがとうございます。
お問合せ内容の確認後、担当者より折り返し連絡させて頂きます。
法律に基づく表示(特商法表記)
| 会社名 | 株式会社seventh DOOR |
| 本社所在地 | 〒152-0003 東京都 目黒区 碑文谷6-7-1-31 |
| 設立 | 2017年9月19日 |
| 資本金 | 300万円 |
| 事業概要 | セミナー運営 eラーニング イベント企画 海外視察研修 物販事業 コンサルティング |
| 取引銀行 | みずほ銀行 楽天銀行 |